モルガン・スタンレーのアナリスト、ジョセフ・ムーア氏は7月20日、複数の世界的な投資銀行が、足元の半導体株の下落を「買いの好機」とみていると伝えた。背景には、AIデータセンター向け投資の拡大により、メモリーチップの品不足が2028年まで深刻化していくとの見通しがあることを挙げた。ムーア氏は、メモリー価格が2026年の第3・第4四半期において、前四半期比で少なくとも25%上昇すると予想しており、従来の予想を上回るとしている。JPモルガンのアナリスト、ミスラフ・マテイカ氏および、ラザードの投資部門CEOであるナンシー・テンガ氏も同様の評価を示し、有意義な供給の拡大は2028年以前には起こりにくいと強調することで、半導体の長期的なファンダメンタルズを支えるとの見方を示した。UBSは、世界のヘッジファンドがAIおよび半導体株の保有をおよそ5%減らしているとしたうえで、その動きは需要の弱まりを示すものではなく、利益確定（プロフィットテイキング）だと位置づけた。
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